脳疾患・心疾患はがんと並んで三大疾病と認知されており、
三大疾病は、日本人の死因の約半数を占め、
生活習慣病の中でも特に重症化しやすく治療が長期化する傾向があります。

厚生労働省 令和5年患者調査によると、就労世代における罹患者はがん110万人、
脳疾患35万人、心疾患70万人にもおよび、医療技術の進展に伴い 「がん」 は
通院治療が主流になる中で、「脳・心疾患」 に関しては、退院後のリハビリが
重要であり、企業として社員の職場復帰に向けたサポート体制を構築する事が
「労働損失回避」に繋がり、「経営保全」 となるものです。

また、改正労働施策総合推進法では、2026年4月1日より治療と仕事の両立支援が
事業主（企業）の努力義務となった事から、企業としての対応が加速します。