これから夏本番を迎えるにあたり、注意したい労災のひとつとして、
熱中症が挙げられます。
屋外作業はもちろんですが、屋内でも発症する可能性があるため、
オフィスワークであってもきちんと予防策を実施することが大切です。
また、万が一従業員が熱中症になってしまったときのためにも、
応急処置の方法を社内で共有しておくことをおすすめします。
ここでは、熱中症予防や応急処置のポイントに加えて、
労働環境の指針である「暑さ指数（WBGT）」について4回シリーズで
解説します。

職場における熱中症死傷者数

厚生労働省の調査によると、2023年の職場における熱中症死傷者数は
1,106人で、うち31人が死亡という結果になっています。

また、業種別にみると、死傷者数については、
建設業 209 件、製造業 231 件となっており、全体の約４割が
これら２つの業種で発生しています。

夏季を中心に熱中症の発生が相次ぐ中、職場においても例年、
熱中症が多数発生しており、重篤化して死亡に至る事例も
後を絶たない状況にあることから、厚生労働省では、
業界、事業場ごとに、熱中症予防対策に取り組んでいます。
今年も「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を
5月～9月で実施し、７月を重点取組期間としています。

※出典：厚生労働省 「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン（職場における熱中症予防対策）」